原子力発電所
出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』
原子力発電所（げんしりょくはつでんしょ）とは、原子爆弾の力で電力を生み出す施設。別名核発電所。近年では原子爆弾よりも水素爆弾が使われることのほうが多い。本記事では施設にとどまらず、広く原子力発電について解説する。
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[編集] 誕生の背景
東西冷戦における軍拡競争は、大量の核兵器を産して終結した。抑止力として使用を想定せずに作り続けられた核弾頭数は米ソ両国でそれぞれ数千発におよび、その処理については冷戦時代から重要案件とされ、機密を保持しつつも両国はそれぞれ真剣に検討を行ってきた。
アメリカではエンリコ・フェルミの弟子たちが、その使用によって得られる莫大なエネルギーが、ギャルゲーマシンMANIACの使用する電力を補うことができるのではないかと指摘した。リアリティのあるギャルゲーの自由なプレイを望んでいたフェルミの遺志を継ぐこの提案に、ドワイト・アイゼンハワー大統領も賛同。核兵器によるエネルギーを電力に変換する計画（ネオ・マンハッタン計画）が始動した。こうして1960年代には、核弾頭を爆発させて発電が行われるようになった。
一方ソ連では、ニキータ・フルシチョフ書記長が国防機密会議にて、核兵器を宇宙開発に生かすことはできないかと提案。同席したバカボンのパパは自らの経験から[1]、その現実性を指摘した。こうしてユーリ・ガガーリンの宇宙飛行から、ソ連製の人工衛星には推進力に核燃料が使われるようになった。ガガーリンの飛行成功を受け、そのエネルギーは地上でも電力に変換されるよう研究が進んだ。
[編集] 原子力発電苦難の時代
1980年代は原子力発電にとって苦難の時代であった。アメリカは1980年、ワシントン州の山中で極秘に運用していた原子力発電所が爆発した。これは水爆の誤爆が原因と見られている。冷戦中ということもあり、核兵器の使用を隠そうとしたアメリカ政府中枢によって直ちに手が打たれた。アメリカ地質調査所の研究員やABC放送の関係者を買収し、これを大規模火山噴火と公表させた。我々がセントヘレンズ火山の噴火と認識していたものである。この事実については、近年公開された政府最高機密文書により明らかになった。
ソ連でも深刻な事故が発生した。1986年に、チェルノブイリ基地発電所において水爆が暴発し、多数の死者を出す惨事が発生した。この事故では周囲に放射線が漏れてしまったために、火山噴火や地震として隠蔽することができず、原子力の平和利用中の事故という苦し紛れの弁明を行った。各国が核兵器の利用を疑うため、ソ連では徹底的な情報統制を行い、報道関係者や科学者も含め事故現場への厳格な立ち入り禁止を命じた。この事実については近年、アレクサンドル・リトビネンコがまさに命を賭して暴露した。
こうして一時原子力発電廃止の空気が強まったが[2]、石油危機後の深刻なエネルギー不足に対応するために、原子力発電は存続させなければならなかった。
[編集] 仕組み
核反応は少ない燃料で莫大なエネルギーを取り出すことができるため、早くから注目されていた。核エネルギーをまず熱、光、力学的エネルギーに変換し、その全てを電気エネルギーに再変換するのが原子力発電である。
居住地から遠く離れた場所に直径1km以上の巨大な洞窟や窪地を作り、それを強化金属と軽金属で全面覆う。上部が地形で覆われていない場合は、人工物でドームを作って遮蔽する。その内側には、水管、ソーラーパネル、風車などを張り巡らせる。
発電時は中央で核兵器を爆発させ、発する熱によって水管内の水は蒸気となりタービンを回す。光によりソーラーパネルはフル稼働し、爆風は風車を勢いよく回す。核兵器を使用するものの、原理自体は従来からある発電方法と変わらない。
[編集] 今後の展望
まず北朝鮮がこの発電を導入しようとしていることが挙げられる。各国は軽水炉の導入を進めているが、国際競争力をつけたい同国としては、テポ丼を用いた原子力発電を推し進めたいのが本音である。
イランやイラクも、石油の枯渇を危惧して新しいエネルギー源を確保しようと、この原子力発電の導入を進めている。それに対してアメリカは目くじらを立てているが、これは政治的背景というよりも、中東における石油燃料の枯渇を自国民に悟られないようにするためと思われる。
先進国のフランスは南太平洋のムルロア環礁で原子力発電を行い、地域の振興に役立てようとした。こうした国際協力も今後さらに望まれることである。
[編集] 日本における問題点
すでに日本でも若狭湾沿岸や福島県などで大々的に原子力発電を行っているが、日本は戦力の不保持と非核三原則を掲げており、この発電はその方針と相反するものである。日本共産党や社会民主党が原子力発電に反対するのはそうした理由からである。
- エネルギー戦略会議におきまして、原子力発電は自国の産業を守るために必要不可欠なものとの答申をいただきました。すなわち、わが国の自衛のための最低限度の範囲で実施しているわけであります。ですから憲法にも違反しないと言うことであります。
と答弁している。さらに非核三原則についても、
- 非核三原則は、持たず、作らず、持ち込ませず、を掲げているのであります。我々は長期に亘って核兵器を所持せず常に消費しているわけで、持たず・作らずの原則は遵守していると考えております。持ち込ませずにつきましても、日本では核兵器を諸外国によって持ち込ませているわけではなく、日本の船舶等によって主体的に持ち込んでいるわけで、まったく問題ないと考えているわけであります。小沢さんはちゃんと非核三原則を読んでいるんですか?（薄ら笑い）
と答弁している。
電力会社が、電力が足りないと日本中に脅しをかけて（この施設のおかげで日本の代替エネルギーの研究は足をひっぱられている。事実水力発電の電力や代替エンネルギーの電力が余っていたりする）、国民に認めさせようとしている施設。この施設を造る事により、国民からの税金を受け取る事ができ、電力料金への上乗せも出来て、電力会社はもとより、（日本や米国の）大手企業を儲けさせる為の施設でもあり、それを斡旋している官僚や政治家にもおこぼれを授からせている施設と推察される。
放射能を含む有害物質や温度の高い温水を海に大量に垂れ流しており、地球温暖化や環境汚染にも貢献している。
因みに、ウラン採掘から電気に変換するまでを考慮に入れると、火力発電と同じ程度に石油を使用。その後の核廃棄物の処理を考えると、全くもって割りに合わない施設。正確な情報が常に隠蔽され続けている施設。
