平昌オリンピック保険問題

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
移動先: 案内検索

平昌オリンピック保険問題(ぴょんちゃんおりんぴっくほけんもんだい)とは、2018年に韓国平昌郡で開催が予定されている、ということになっている平昌オリンピックについて、いったい誰が保険をかけるのかという問題であると同時に、IOC(国際オリンピック委員会)が本当に平昌オリンピックを開催するかどうかを判断する格好の題材である。

概要[編集]

近代オリンピックという世界的な大イベントには、様々な障害が存在する。それは、単純なスタジアム建設の遅れやスタッフの質の問題、さらには観客を受け入れる各種施設の整備状況といった短期間での対応が可能なものや、天候や政治情勢、さらにはテロの問題といった、簡単には対応できない要素が複雑に入り組むことで、単純なイベントの成否のほか、開催できるかどうかの安否まで問題視されるのがオリンピックFIFAワールドカップといった世界的なスポーツイベントの裏の風景である。けれども、そういった各種イベントに関する難しい問題に対応するための改革がIOCを中心とした各種スポーツ団体で続けられており、特に21世紀に入ってからは、そういった世界的なイベントに保険をかけることが常識となっていることはあまり知られていない。

オリンピックと保険[編集]

世界的イベントに対する保険のきっかけとなった出来事。それは、2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ事件である。世界がたった1日に激変した直後からアメリカは即座に軍事行動へと動き出しており、翌10月にはアメリカ軍によるアフガニスタン紛争への本格的な介入が行われると同時に、世界中に蔓延したテロの恐怖とアメリカの暴走の恐怖が、長く世界を苦しめることになる。けれども、そんな急展開する国際情勢の中でも粛々と、2002年2月に行われるソルトレイクシティオリンピックの準備は進められており、五輪関係者はもとより、アメリカのメンツを大事にする人々にとっても、このオリンピックを平穏無事に成功させることが大きな課題となる。と同時に、もし失敗したとしてもオリンピックというブランドにつく傷が最小限に済むよう、IOCおよびアメリカ政府が動くことで、それまでに無かったオリンピックに対する保険が成立することになる。これは興行中止保険(キャンセレーション保険)と呼ばれるもので、出資するスポンサーや無料および格安のサービスを提供する協力企業に対して、イベントの開催が不可能になった際の損害に対する保険として定められたもので、本来であれば政治問題やテロなどの要素を含めての保険契約は不可能だったものの、そういった要素を掛け金に含めた形で保険を新設する形でアメリカのオリンピック委員会および保険会社では対応を決断。およそ188億円もの大金を支払うことで、初めてとなる政治問題およびテロを含めた興行中止保険契約が結ばれることとなる。

その後、テロの脅威が蔓延する中で、こういった大規模イベントに対する保険は一般的なものとなっていき、掛け金や補填の際の取り決めといったシステムもまた随時整備されていくこととなる。さらに世界中がインターネットで結ばれ、情報が共有され即時性というものにとてつもない価値が出来あがっていく中、キャンセレーション保険の額も高騰。2004年のアテネオリンピックでは1億7000万ドルだった額が、2008年の北京オリンピックでは4億2000万ドルに跳ね上がり、さらに2012年のロンドンオリンピックでは13億4600万ドルと、日本円に換算して(1ドル=120円)1612億2000万円もの巨額の保険料がIOCから各種保険会社に対して支払われている。なお、こういった高額の保険の掛け金の原資として、主にオリンピックや各種イベントに関する放映権の料金があてがわれており、実際、ロンドンオリンピックやリオデジャネイロオリンピックは日本でもNHKを主体とした放送各社が共同で325億円もの巨額の資金を費やしてIOCから放映権を獲得している。

しかし、巨額の金が動くからこそ、巨額の保険がかけられるというごく当たり前の商業活動はしかし、2018年の平昌オリンピックについてだけは、特別なものとなる。むしろ、2015年5月現在、まったく動く気配すらないのは、普通であれば異常な話である。まぁ、異常であるからこそ動けないのが普通であるのだけれど。

保険というもの[編集]

Wikipedia
ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「保険」の項目を執筆しています。

一般的に知られている保険という制度を簡単に説明すると、偶然によって発生する事故によって発生する損失に対して、事前に多数の関係者から資金を得ておくことでそういった偶発的な損失を賄うというもので、近代的な保険業は14世紀に地中海を航行する船舶の遭難による損失を抑えるために始まったとされている。しかし、それはあくまでも天候海賊といった予測できない事象が介在するためにもうけられた制度である。しかし、世の中には、すでに分かっている失敗、確実な落とし穴、てゆうか平昌オリンピックという予測できすぎる事象が存在している。そのため、どうすれば平昌オリンピックに保険をかけることができるか?という大きな疑問というか、解けない問題が発生する。

なお、当たり前の話ながら、オリンピックが開催される保証がないとそもそも放映権が発生しない上、当然、事前に掛ける保険料も出ない。さらにはIOCが組織として活動するための資金も不足し、世界各国のNOC(国内オリンピック委員会)の活動費も出なくなるという三重苦が待っている。そのため、これまた当たり前の話であるけれど、IOCとしては早め早めに各国のメディアに向けて次のオリンピックの放映権を販売し、巨額の利益を確定させてからゆっくりと保険などの諸問題に対応している。実際、2015年時点で、2016年のリオデジャネイロオリンピックの放映権はすでに販売完了しており、保険や協賛企業との契約についてもほぼ終了。後は無事に開催された後にゆっくりと金を数え決算を報告するのがいわゆる商業五輪としての慣わしである。

しかし。当然のことながら、このIOCによるオリンピックの放映権の販売は2016年まででストップしている。さらに、放映権料を当て込んだ保険についても当然のことながらストップしている。これは、平昌オリンピックについてまったく誰も保険を受けたがらない上、イベントが開催されるかどうかも不明な状況では、放映権の販売すら出来ないという大変な問題に直面しているためである。

これは、こういった興行中止保険の契約というものが、単純に保険会社とIOCだけで契約するものではなく、保険会社のほうがそういった超高額の保険を受ける際に保険の保険を掛けなければならない仕組みになっているためで、基本、数百億円もの巨額の資金が動く取引の際には必ず保険に対する保険が必須であるため、平昌オリンピックの放映権が果たして取引されるかどうか。これは相当に厳しい話となっている。

保険の保険[編集]

Wikipedia
ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「セウォル号沈没事故」の項目を執筆しています。

世の中には数多くの保険会社が存在しており、世界中で起こりうる様々な偶発的な損失について、そのリスクとその掛け金、そして偶発的な被害における補償額の支払いのパーセントの算出の計算、さらには顧客の獲得に必死になっている。しかし、そういった保険会社がいざ大規模事故などでとてつもない額の支払いを行わなければならなくなった際、保険会社が破産してしまうリスクもまた当然存在している。そのため、保険会社が入れる保険というものが必要となっており、そういった保険会社の保険を取り扱う存在がいるかいないかで、世の中の対応は違ってくる。

それこそが、イギリスの代表的な保険会社ロイズ保険組合である。浦沢直樹による漫画マスターキートンでも知られるこの会社は、保険会社に対する保険を取り扱っており、ようは、保険会社が破綻するような偶発的な事故に対する保険として、世界各国の保険会社を顧客としている。そのため、世界中の保険会社が破綻確実な保険契約を結んだ上、まるで詐欺のような大規模な支払いが発生すると、即座にロイズとその関係者が動くこととなり、その保険の契約は適切なものだったか、さらには、その支払いは信用できるものか。さらには、果たして偶然による損失であると言えるかどうかまでを徹底的にチェック。もちろん、少しでも引っかかったりしたら、その保険会社に対する保険の支払いを即座に停止。さらには、アホな保険をかけるアホ会社という当たり前の評価が世界中に伝達されることになっており、少なくとも、世界中の保険会社がまともな経済活動を続けていけるのは、いかざるをえないのは、ロイズの信用と実力、何よりもその判断力と調査能力が、保険という世界でとてつもないほど大きな影響を与えているためである。

けれど、世の中にはそんな常識的かつ恐ろしい会社に立ち向かう存在がいる。てゆうか韓国

実際、2014年に発生したセウォル号沈没事故の際、韓国の保険会社が300人を越える犠牲者に対して保険を支払おうとしたところ、ロイズは即座に問題視。即座に保険に対する保険を支払わないことを通知。当たり前である。偶発的事象による損失に対する備えが保険の本質である以上、必然的な人災に関する保険の支払いをこばんで当然、支払えばバカ、そもそも、あんな会社のあんな船に保険をかけるほうがおかしいと一撃のもとに切って捨てるからこそのロイズである。その詳細はどこぞのウィキペディアに任せるとして、少なくとも、マトモな操船もマトモな積み荷の配置もせず、マトモな救難支援もマトモな人命救助も行われなかった上、さらにマトモな政権の対応もマトモな資産運用もマトモな捜査もマトモな原因究明も行われていない状況の中で、保険金だけ支払え、それも満額で。そして、大きな被害を受けたから後はロイズさんよろしく、というのはアホすぎる話である。無論、韓国の保険会社もそういった内実は十分理解しており、結果、被害者に対する保険金の支払いは会社が傾かない程度の少額で行われるということになる。

そして、そんな常識を持つロイズが刻々と迫るオリンピックの興行中止保険の保険の締結にどういった判断が下すのか。2018年に開催される平昌オリンピックの放映権の取引の際の保険も含め、にわかに注目を集めるのも当然である。

平昌オリンピックの保険料[編集]

一般的に、保険というものはリスクが高くなればなるほど、保険料が高額になることで知られている。そのため、普通であれば過去に事故を起こした人や一度病気にかかって保険を利用した人、さらには飛行機事故を繰り返す航空会社や、海難事故を起こした会社などには他の人および他社よりも高額の掛け金が求められることとなる。これは、保険の歴史の中で、顧客の未来におけるリスクを金額で評価するシステムが整備された結果である。しかし、そういった顧客の基本的な条件として、信頼があり、なおかつ安全であり、保険料を滞りなく支払ってくれなければ、そもそも顧客として扱わない。そのため、ある程度のリスクは換算しても契約を続けるのが保険会社の営業というものであるのだけれど、世の中には、失敗する可能性が高いどころの騒ぎではない顧客、というか、保険会社の天敵のような存在がいることも確かである。

実際、命の危険があるF1などのレーサープロレスラー、さらには消防士スタントマンといった職業の人には、基本、保険会社は契約を拒否するかもしくは、一般の方とは違う掛け金で契約を行うのが相場となっており、リスクがあればあるほど、保険の掛け金は加算され、損失に対する補填も大幅な譲歩が迫られることが多い。

そのため、オリンピックなどの世界的なイベントでもそのリスクに応じた掛け金が設定されており、実際、移民問題で揺れっぱなしのイギリスで行われるロンドンオリンピックの保険料が莫大なものになったのは、それだけ世界中から観光客が集まるイベントをロンドンで開催するにはリスクが高いと考えられた結果である。幸い、テロや暴動など大きな混乱もないままロンドンオリンピックは終了したものの、まさか、6年後にオリンピックを開催する国が国際的な政治問題を巻き起こすとは普通は考えない。その結果、莫大な保険の掛け金が正しかったことが証明されると同時に、どれぐらい平昌オリンピックへの掛け金が増えることになったかは定かではない。

しかして、平昌オリンピックの保険がどれほど困難でリスクを伴うものになるかは、以下に示す事例を見れば一目瞭然である。

平昌オリンピックのリスク[編集]

詳細はこの記事に譲るとして、平昌オリンピックに関するリスクをピックアップすると、まず第一に朝鮮戦争が終わっていない朝鮮半島におけるオリンピックということで、IOCが平昌オリンピックが行われる韓国の保険会社と興行中止保険の契約をもし結ぶとするならば、まず何よりも北朝鮮との戦争の再開リスクを加算しないといけない。また、天候の問題もあり、もし暖冬を迎えればどんなに苦労して準備しても全てがパー。オリンピックの放映権を購入した世界各国のテレビ会社が受ける莫大な損害を、果たして韓国の保険会社が補填できるかどうかは不明である。無理だけど、不明である。とりあえず、放映権の売買契約の内容いかんによっては、放映権料の倍返しで損失を穴埋めしないといけない上、倍で済めばまだマシ。そこにさらにパラリンピックの損害まで加算されるからこその世の中である。また、2015年5月現在、開催まで1000日を切った中で、各種競技会場の整備の遅れが深刻な状況になっており、すでにオリンピックの前年に行われるプレオリンピックの開催が不可能となっている。そのため、一発で本番を行わなければいけないというリスクもまた、保険の掛け金に加算される。その上、本来であれば、現場の窮状を鑑みて各国に対しての分散開催か、もしくは代替地での開催を考慮しなければならなかったものの、なぜだかIOCはその可能性を失念。結局は韓国のパク・クネ大統領がその提案を拒否し自国で開催を執り行うと言明した時点で、さらに開催不能リスクが跳ね上がって興行中止保険の掛け金もさらに倍。さらにさらに、基本、大規模なスポーツイベントとは、それに伴う商品価値が付随しているからこそ、莫大な放映権料やグッズ使用料、さらには各種スポンサー料などが設定されているわけで、普通であればそういったイベントの価値を損なうことをするのは、オリンピックの開催が予定されている国家では避けるべき事案である。しかし、2012年のロンドンオリンピック男子サッカーで、韓国が世界中にぶちまけた映像というか、恥のきわみの独島アピールは、そのままロンドンオリンピックの価値を半減させる愚行であったと同時に、世界中の紛争地域に対して格好の宣伝方法を教授することとなり、その結果、平昌オリンピックの保険の掛け金にどのような悪影響を与えたやら。この時点でもはや成功の可能性と失敗のリスクを換算しようという気すら起きない。

以上に挙げたリスク以外にも大量の不安要素が存在するけれど、この余白はそれを書くには狭すぎるため、とりあえずは代表的な要素だけで平昌オリンピックに対する興行中止保険の掛け金を産出すると、少なく見積もってもIOCに支払われる放映権料の10倍程度が妥当なものと思われる。幸い、IOCという組織が崩壊し、二度と近代オリンピックが開催できなくなれば、韓国の保険会社が顧客の損害を補填することも可能であるため、ロイズの気が狂って世界中の保険業の信頼が地に落ち、世界中の金融業が大混乱に陥っても、平昌オリンピックに対する興行中止保険の保険をかけることが可能であれば、平昌オリンピックに対する保険は成立する。すなわち不可能である

けど、まぁ、気にしない。もちろん、すなわちもクソもなく、不可能である。

あわせて、興行中止保険以外の保険も当然ながら存在しており、オリンピックに出場する選手の命に関わる保険や負傷に対する保険、さらには韓国にやってくる観光客がかける保険なども当然ながら存在しており、それらの保険に対する保険もまた、ロイズの関係者全員がちょっと南太平洋の沖、南緯47度9分 西経126度43分に沈む古代の石造都市ルルイエにて、死せるクトゥルフを見て問答無用にSANチェックに失敗するだけで史上まれに見る愚かな契約を結んだ保険会社へロイズが損害の補填をすることが可能になる。

で、何が恐ろしいって、この話はあくまでも平昌でオリンピックが行われることが前提で、保険をかけるためのリスクという側面だけの話である。そのため、別にロイズが動かなくても、韓国政府が保険会社の損失を補填するよう法律その他を改正すれば、ロイズが保険の保険を掛けなくても特に問題はない。ただちょっと、韓国の税金が跳ね上がるだけで、ようは保険会社および世界中のメディアに損害の補填が支払われれば特に問題はない。ということにする。見てて面白いから、あくまでも開催が可能であるとする。

あわせて、平昌オリンピックが開催不可能になった際に、韓国がIOCに支払う違約金については考えないものとする。とりあえず、税金が上がるか、それとも在日韓国人の資産を没収してそれに当てるかは不明であるものの、それぐらいしかまとまった金を確保する方法がないのは、それだけ、ロイズの判断力が高かったためである。

日本の問題[編集]

こういった平昌オリンピックの保険の問題は、実は日本においても大きな問題となる。それは、オリンピックの放映権というものが、一般的に各国に対して一律に設定されているわけではなく、あくまでも国の事情に合わせて課金されるシステムになっているため、アメリカや日本には巨額の放映権料が課せられることとなるのだけれど、問題は、果たして一体誰が平昌オリンピックの放映権を買うか、である。そして、誰かが買わないと莫大な保険の掛け金の目処すらつかないという話でもある。幸いというかなんというか、NHK電通といった組織がすでに放映権を購入したIOCのイベントは2016年のリオデジャネイロオリンピックまでであり、平昌についてはまだまだ購入自体が先の話になるのだけれども、残念というか悪夢というか、平昌オリンピックの放映権を事前に売れる相手ということで考えると、実は日本ぐらいしか存在しない

分かりやすく言うと、平昌の実情を知った上でなお、だまされるバカがいるのは日本ぐらいである。そして、日本が放映権を買うことが、実は一番の平昌オリンピックの開催を確定させる動きにもなる。日本が巨額の放映権を買うと、それにつられて放映権に手を出す国があるかもしれない。むしろ、あってくれお願いだから、放映権が買われないとどうしようもないのが平昌オリンピックにおける韓国の実情とIOCの実情である。

そのため、2018年まで電通がどれぐらい韓国から圧力を受けるかは誰も分からず、NHKフジテレビといった、大変に韓国とかかわりの深い関係者が多くいるメディアが、果たしてどれぐらいの放映権料をIOCに払うことで、平昌オリンピックへの後ろ盾を日本が担うことを一瞬でも宣言するかが、今後の焦点となる。無論、やった瞬間会社が終わる。当然である。けれども、なぜだか、会社をつぶしてでも韓国を応援したい人々がいるのが日本という国の大きな特徴である。そのため、彼らが数百億円もの無駄金を費やして韓国のオリンピックのしかも保険料の後ろ盾だけを支払ったとしても、彼らがそういう生き物である以上、特に問題はない。電通が終わり、フジテレビがつぶれ、NHKに大鉈が振るわれても、それはその人々の生き様である。無論、それでも尚、平昌オリンピックが開催できるかどうかは不明である。

ということにする。あわせて、平昌オリンピックの実情を知ってか知らずかのうのうと韓国とのカンケイをイジしているレンチュウについて、ヒトとしてのリスク管理が出来ているかがハナハダ疑問である。

世界の問題[編集]

なお、近代オリンピックの歴史上、国家の力不足でオリンピックの開催が不可能になった事例は存在しない。そのため、ある意味で、平昌オリンピックは1986年のロサンゼルスオリンピック以降、顕著となったビジネス中心のスポーツ文化に大きな影響を与える可能性が高く、また、高騰し続けた世界的なイベントの興行中止保険の額にも多大な影響を与えることは間違いない。そのため、2018年に行われるFIFAワールドカップロシア大会や2020年の東京オリンピックに対してどういった興行中止保険およびロイズによる保険の保険が交わされるかが注目である。なお、会場の設営状況もしくはテロを起こすような不穏分子の摘発、さらには近隣諸国との外交などもまた、保険料に加算されるため、平昌オリンピックを教訓とすることで、いろいろな意味でスポーツが平和の祭典となる確率もまた跳ね上がるものと思われる。

適当な話だけど。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]