新型コロナウイルス

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感染予防のためマスクをして外出する人
「密です、密です、密death。」
人々の外出 について、小池百合子
「10万の使い道? テンピンレートの麻雀。」
10万円給付 について、安倍晋三

新型コロナウイルス(severe acute respiratory syndrome coronavirus 2、SARS-CoV-2)とは、流行性感冒の一種で、人の脳内で増殖し、主にインターネット空気を通じて人から人へ伝染しているウイルスのことである。COVID-19(China-origin Virus Imported Dangerously since 2019)、コロナ脳、COVIDIOT(COVID+IDIOT)とも呼ばれる。被害妄想を主とした代表的な精神疾患の一つでもあり、人間や動物との直接接触で感染する場合があるとされているが、完全に隔離されている空間においてもネットかテレビから出る電磁波があれば感染することが確認されている。

2019年の新型コロナウイルスの特徴[編集]

フリマサイトに大量出品されるマスク
マスクをつけ、2メートル以上離れ、在宅勤務をしている人たち。2020年4月撮影。
首相の政策を風刺したサザエさんも放送された

2019年に確認された新型コロナウイルスの特徴として、鼻水性的接触、身体的接触、空気感染といった現実空間のほか、インターネット等のサイバー空間、更にはリア充同士の愛の空間といった、ありとあらゆる空間上で強い感染力と依存性持っていることが挙げられる。Twitterをはじめとした悪質なデマサイトがウイルスに集団感染し、トイレットペーパー流通を停止させた。フリマサイトに感染した場合は逆に紙製品の大量流通や架空取引を招いた。世界中の証券取引所も集団感染し、世界的な株価の低下を発生させている。ニューヨーク証券取引所を取引停止にさせたことからもコンピュータウィルスと同じ性質を持っていると見られている。2020年2月28日の日本経済新聞は、新型コロナウイルスによってインターネット上のトラフィックの20%が占有されていると報じた。投資家自殺者数は3月中旬までで2019年内の全世界自殺者数を上回った。経済評論家は自殺者数が2019年末までにリーマン・ショックのあった2008年と同等かそれ以上に膨らむだろうと予想している。なお、各国が公表している患者数は現実空間における感染者数のみで、トイレットペーパーの買い手や売り手、自殺した投資家の数は含まれていない。

現実空間での感染対策が積極的に行われているが、サイバー空間を経由したコロナウイルス感染対策は遅れており、患者は爆発的に増大している。

主な症状としては以下が挙げられる。

  • 倦怠感
  • 具合が悪くなったように感じる
  • コロナウイルスのことが頭から離れない
  • ニュースサイトから目が離せない
  • トイレットペーパーの値段が10倍に見える
  • 愚痴がひどくなったように感じる
  • 隔離で暇になった奴ら編集のせいでサーバーに大きな負荷がかかる
  • 学校に行きたくない」と言い出す
  • 会社に行きたくない」と言い出す
  • 〆切を伸ばしてほしい」と言い出す

自宅待機していてもこれらの症状を防ぐことはできないばかりか、却って悪化の一途をたどっている。さらに、緊急事態宣言が全国で解除されたため、多くの人が外出するようになった。

熱や倦怠感などの症状が無い場合にも、脳に感染し「感染しているはずがない」「感染したに違いない」などの強い妄想を引き起こす。
「感染したに違いない」はさらに「検査陰性だけれど感染したに違いない」と「検査していないけれど感染したに違いない」の2種類に分けられる。「感染しているかもしれないから将来的に後遺症が残るかもしれない」など言いながら消毒液を自分自身の体やひよこに振りかけているほどの異常な症状であっても一般的に軽症であると診断されており、医療の問題点として提起するものもいる。
一方、「感染すると身長が156cmになる後遺症が将来的に起こるかもしれない」と主張する患者は重症患者として隔離されており、残念ながら余命は短い。
いずれの症状でも異常な行動を誘発する。ヒステリーを併発している場合もあり、扱いには注意が必要である。インターネットに依存している人ほど発症率が高い。政府は各都道府県カウンセラーを増員するなど対応を強化しているが、外出のリスクがあることからあまり利用されていない。空気感染を防ぐにはインターネットから隔離することが有効である。ただし一時的に改善してもスマートフォンを経由して再感染する場合がほとんどで、治療は困難を窮めている。

症状の例外として、政治家が感染すると突然リーダーシップを発揮するようになる。最初の国内感染者が見つかった時点での発症率は高くないが、感染者数の増加とメディアの報道加熱で空気が悪くなるとほぼ100%発症する。アメリカでは最初にトランプ大統領が感染し、翌日から人が変わったかのように真面目に仕事をするようになった。これには同年11月に予定されていた大統領選挙の影響も指摘されている。綺麗なジャイアンを彷彿とさせるその変貌は核爆弾級の破壊力を持ち、世界は大混乱、景気は大きく後退した。大統領から感染したFRB議長は高熱を出して寝込んだ。ホワイトハウス緊急事態宣言を出し事態の沈静化を図ったが、逆にアメリカ国民にも空気感染が広まる結果となった。感染したアメリカ人の多くは悲観のあまり次々と発狂した。発狂者が気の済むまで手持ちの株を売り払ったため、ニューヨーク株式市場では2007年の世界金融危機を超える株価暴落を記録した。

対策が遅れたイタリアで国民の過半数が感染、暴徒によるクーデターが成功し政府機能が停止している。発症していない者も政府に強い不満を持っており、空気感染が強く疑われている。ローマ教皇は各地を訪問しながらトイレットペーパーの補充を行っている。

日本国内においても空気感染した安倍晋三内閣メンバーが狂ったように勤勉になり、次々と感染対策を打ち出した。2020年4月に緊急事態宣言が発令され、全国に自衛隊が配備されるなど太平洋戦争レベルの警戒態勢がとられた。「水際作戦」として、埠頭ではアリの子一匹通さない程厳重に警備され、感染が疑われる場合には人でもでも徹底的に駆除された。内陸部においても駆除活動が行われたため、多くの市街地がゴーストタウンと化した。ただし、これらの事実は緘口令が敷かれており報道されていない。一方でインターネット上の感染対策は行われておらず、感染者数は日々増加の一途をたどっている。既に中国製5G通信網こそが元凶であることを、心ある義憤に駆られた有志が知り、全世界で対策に乗り出しており、各通信会社の5G担当者の暗殺や設備の破壊が急務であり、一層の破壊活動参加者が求められている[要出典]

野党はトイレットペーパーの買い占め騒動について、「オイルショック教訓が生かされていない」と与党の責任を厳しく追及する方針。立憲民主党はトイレットペーパーを米と同様に国家備蓄物資に追加するよう改正法案を作成中、2020年度中には可決される見通しである。 

オリンピックへの影響[編集]

2020年3月23日、国際オリンピック委員会のバッハ会長は「選手や大会への感染を避けるため、オリンピックを2020年から隔離する事を検討している」と発言した。同日夕方に安倍総理が委員長へ長電話し、「来年も2020年とすれば延期と隔離を両立可能である」とアイデアを伝え、会長もこれを了承した。

3月24日東京オリンピックパラリンピックの組織委員会は、安倍総理大臣とバッハ会長の電話会談の内容と、今後の対応について発表を行った。

  • アスリートおよび観客安心安全を確保することが最も重要である。
  • しかし、すでに多くの場所でTOKYO 2020の名称が使用されているため、開催年は2020年のままであることが望ましい。
  • そのため、現行法の2021年を2020年とする特別法を制定し、2020年の開催を維持する。
  • 検討に当たっては、昭和23年の夏時刻法と、2018年に検討されたサマータイム法案を参考にする。
  • 特別法で2021年の予算を2020年に振り替える。これにより約100兆円の経済効果が見込まれる。
  • 2020年が2倍に伸びることで、GDPは年末までにプラスに回復する見通しとなる。
  • 2020年が合計731日となるため、統計上の一日当たりの発症者数は半分になり、感染速度も半分に減少する。
  • 改元のあった2019年と比較して、今年はカレンダースケジュール帳の売れ行きが低迷している。来年も2020年とすれば損失を大幅に抑えることができる。
  • 将来のサマータイム導入に向けて、ITシステム改修を促進する狙いもある。国外との時差1年に対応できれば、サマータイムの2時間変更にも対応が容易になるだろう。
  • 今までのサマータイム検討過程で、暦変更に対する国民の理解は得られたと認識している。
  • 3回目の2020年があるかは国民の皆様のご協力次第のため、今後も不要不急の外出は控えて欲しい。

新法は現行法の2020年12月31日23時59分から施行される。

感染予防[編集]

現実空間でのコロナウイルスは目視可能なため、感染の可能性は極めて低いとされている。リア充には見えないという性質のため、現在国は総力を挙げてリア充禁止法を発行中である。また、リア充爆破システムを開発中との噂もある。

サイバー空間による感染予防はできないとされている。国は、サイバー経由及び電磁波による感染?ナニソレオイシイノ?法案を提示した。序文に、「サイバー経由及び電磁波による感染は、我々は存じ上げておりません。密ですばーちゃんなら詳しく語ってくれるでしょう。ネット禁止にしたらどうなるか分かったもんじゃないっ」と記載されている。

なお施行日については発表されていない。

経緯[編集]

新型ではない従来のコロナウイルスが最初に発見されたのは1960年代である。このころインターネットはまだ存在しておらず、空気の共有は限られた地域でのみ行われていた。そのため、爆発的な拡散には至らなかった。

2019年11月に中国湖北省武漢市付近で新型コロナウイルス発生が確認された。確認後、インターネットへ「生物兵器の実験事故」「宇宙外から降ってきた殺人ウイルス(コロナという名前による誤解)」という書き込みが何者かによって掲示板に投稿されている。元となった書き込みは2、3件だが、中国政府への強い不信感という空気に乗って広まり、複数のまとめサイトに感染した。そこからまとめサイトを信じているクラスタと、まとめサイトを嘲笑するクラスタへ感染し、流通に乗って海外も輸出された。事態を把握した政府は中国政府は感染拡大を防ぐため検閲を強化し、海外への流出を防ごうとした。しかし、中国内外で言論統制誤解され、かえって中国の情報を大量に拡散する事態となってしまう。ただし、日本においては日本の空気が優先されたため、この時点で感染者は現れなかった。

2020年1月25日、ダイヤモンド・プリンセス号において、1人の乗客が気分の不調を訴えた。同じ空気を共有していた他の乗客も「気分が悪い気がする」と同様の症状を訴えた。船員は船酔いの可能性を指摘して説得を試みたが、乗客はすでに悪質な空気に長時間さらされており、説得に応じなかった。重症患者は「気分が晴れない、深刻な病気かもしれない」と操舵室や船長室まで乗り込んできた。航行に支障をきたす事態となったため、船員は船長に客室の空気を報告、重症患者は未使用の個室へ隔離する措置が取られた。また、症状の軽い乗客たちにはデッキに出て新鮮な海風でリフレッシュするようにアドバイスをした。しかし、強硬な隔離策であったこと、また船長の説明が不十分であったため「やっぱり気分が悪い気がする」「なにか異常だ」という客船内の空気は残った。

横浜に停泊したタイミングで、乗客が一斉に診察を依頼。医師の診察では全員「精神不安定さがみられるものの、身体に異常なし」という結果だった。それでも乗客の間で「まだ気分が悪い気がする」「皆が一斉に同じ症状なのはおかしい」「本当は深刻な病気なんだ」という空気が維持されていた。

そのまま複数の乗客が「乗客の大半が病気。気分が重い。集団感染かもしれない」等の状況をFacebookへ投稿。「豪華客船で起きた集団感染」という話題性から注目を浴び、各国のメディアが大々的に報じた。まず話題不足でリツイートが伸び悩んでいたインフルエンサーが強く反応し、次に豪華客船に嫉妬した一般市民が一斉に陽性の反応を示した。以降、世界各国からも大量の不安な空気が拡散されたことにより、2月下旬から3月にかけて被害は爆発的に増加した。日本人は特に空気や圧力への耐性が低く、「クラスター」と呼ばれる集団を中心に高速で感染が広まった。今や国民の大部分が吐き気被害妄想、などの症状を発症させている。大衆がコロナウイルスとその症状を理解する前から高い感染力を発揮していたことは留意すべき点である。

陰謀論[編集]

外出が規制された都市部では、人のいなくなった公園野良猫の集団及び偉大なるひよこ陛下様とその忠臣が占拠している。地元のパトロール隊員は「人がいる時よりも堂々としており威厳がある。スズメネズミ捕獲にも積極的。人に媚びる必要のない現在が猫本来の姿なのではないか」と証言している。

また、在宅勤務中に猫がキーボードの上を占拠して業務妨害したという事件がTwitter上で複数報告されている。各地の猫の行動を総合すると、共通の目的に沿って連携した行動をとっていることがうかがわれる。朝日新聞からコメントを求められた動物愛護団体は回答を拒否している。

関連項目[編集]

Wikipedia
ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「SARSコロナウイルス2」の項目を執筆しています。
Wikipedia
ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「新型コロナウイルス感染症 (2019年)」の項目を執筆しています。
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