第二次朝鮮戦争

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第二次朝鮮戦争(だいにじちょうせんせんそう)とは、大日本帝國と、韓国・旧北朝鮮からなる朝鮮半島同盟との間に勃発した戦争。リアル第二次世界大戦以降、日本が初めて経験した対外戦争である。なお、第二次朝鮮戦争の名称は終戦後に普及したもので、当時は日韓戦争、日本海戦争などと呼ばれた。

開戦前夜~開戦[編集]

平成23(2011)年、日本国は日本国憲法を破棄し、戦前の物から一部を改正した大日本帝國憲法を施行したことによって、66年の時を経て極東に大日本帝國が再出現した。 その後、正式に旧北朝鮮を植民地化した日本であったが、依然として植民地内部での武装勢力による活動は続いていた。また、北朝鮮と日本の間には韓国が存在し、地理的条件からも日韓の衝突は避けられないものとなりつつあった。その様な状況の中、2015年8月15日には日韓の衝突を決定づける対馬事変が発生する。韓国軍による一時的な対馬占領を受けた大日本帝國は、軍を対馬に派兵。対馬に於いて日韓の武力衝突の火蓋が切って落とされた。ドイツイタリアそして大日本帝國を中心とする国際枢軸の後押しもあり、帝国政府は2015年8月19日韓国に宣戦布告。ここに第二次朝鮮戦争が勃発した。

戦争の経過[編集]

開戦前[編集]

開戦前の時点で、日韓の軍事バランスは日本の有利であった。しかし、日本領北朝鮮は日本の間に韓国を挟むという地理的条件から、本土からの孤立が予想された。そのため、帝国政府は対馬事変直後からに在北朝鮮邦人に対して帰国勧告を発令。多くの日本人が戦争での日本勝利を確信していたこともあり、各種企業との連携のもと帰国事業は順調に進むかに見えた。

しかし、日韓の開戦を受けて、北朝鮮植民地化以来続いていた朝鮮人武装勢力の活動が活発化。特に、旧北朝鮮人民軍の残党と一部の中国人民解放軍内有志、民間朝鮮人などにより構成される「朝鮮解放戦線」や「朝鮮独立義勇軍」等の大規模武装勢力は、海上保安庁北朝鮮特別管区に所属する巡視艇と交戦するに至った。

開戦直後[編集]

開戦と同時に、大日本帝國海軍(旧海上自衛隊)は竹島済州島を攻撃。大日本帝國空軍(旧航空自衛隊)の支援もあり、両島は数日後に陥落した。一方の韓国軍は、海兵隊を中心とした対馬再攻略を試みるも、海上保安庁と日本海軍の集中防御により失敗した。これにより日本海の制海権は日本側に傾き、一ヵ月後には帝国海軍の揚陸艦によって大日本帝國陸軍(旧陸上自衛隊)の戦車隊が韓国本土に一部上陸するに至った。

陸軍部隊を韓国に揚陸させた帝国海軍の揚陸艦「大隅」

日本本土からの韓国侵攻が順調に進む中、日本領北朝鮮と韓国との緒戦は日韓の戦力が拮抗した。前述のとおり北朝鮮では多くの武装勢力が活動しており、当時最大の北朝鮮内武装組織である「朝鮮解放戦線」は2000人を超える構成員と少数ながら戦車と、ミサイル艇を保有していた。これは国境警備隊や海上保安庁北朝鮮巡視艇団にとっては脅威であり、開戦から一ヵ月を待っても、南北朝鮮の軍事境界線は38度線を動かなかった。

日本国内におけるテロ[編集]

反日武装組織「創価学会」最高司令官池田大作(写真左)。

外地(日本領北朝鮮/旧・朝鮮民主主義人民共和国)における「朝鮮解放戦線」などが起こしたテロは前述の通りであるが、日韓開戦を合図に、内地でもテロ事件が発生していた。 テロ事件を起こした代表的な反日組織が、「朝鮮総連」や「創価学会」などである。 特に、当時国内最大規模の反日武装組織であった創価学会は仮にも宗教団体の形態をとっており、末端の信者まで入れると構成員は300万人を超えていた。 その内、武装実働部隊に配属されていた信者は約30万人。 また、少数の戦車や攻撃ヘリコプターなど軍隊並みの装備を保有していた。 約270万の一般信者の協力もあり、各地で善良な一般の日本人を対象とした残虐なテロ行為を繰り広げていた創価学会であったが、9月2日、帝国政府は創価学会や朝鮮総連など十数組織を戦時体制下における危険組織に認定。国を挙げた駆逐を開始した。

反日カルト組織「創価学会」によりテロ攻撃を受け、サリンを撒かれた地下鉄

危険組織駆逐作戦は警察や軍などから合同で選出された特別部隊により行われた。 その他にも、一般国民の有志が反日組織の駆逐、テロの予防などに従事している。 その結果、9月上旬中には指定危険組織の殆どが事実上壊滅。政府は駆逐作戦の終了を発表した。 この作戦による日本側戦死者は軍官民合わせて数百人程度。 政府の速やかな駆逐作戦の決行を評価する声も多いが、一方で「何故事前にテロを予防する事が出来なかったのか」などの批判の声も聞かれる。 また、一部の左翼等を中心に「いくらテロ組織構成員とは言え、民間人を政府が有無を言わさず殺害するとはなにごとか」などの的外れな批判も聞かれている。

国連軍の対日参戦[編集]

国際連合での日本非難決議の採択に基づき、アメリカ軍とイギリス軍を中心とする国連軍が9月3日に日本へ宣戦を布告する。 宣戦布告と同時に、国連軍は仁川に上陸。これによって当初の日本有利の展開は逆転し、韓国軍の有利となった。この時点で韓国軍は実質国連軍に編入され、国連軍は緒戦で日本軍を相手に善戦。9月5日には韓国本土の日本陸軍全部隊が撤退。ついで9月12日には済州島が陥落した。

南北の軍事境界線をはさむ戦いも国連軍有利に進んだ。板門店陥落後、日本陸軍の関東軍北朝鮮国境警備隊は北上を続けながら国連軍と交戦し続けたが、9月13日のヘジュ陥落、9月14日のサリウォン陥落によって日本軍は一気に北上。ナムポ郊外(ソンニム)、コクサン、ウォンサンを拠点として国連軍の侵攻を一時停滞させるに至る。

国際枢軸の参戦[編集]

戦況の悪化に伴い、大日本帝國は、自国以外にドイツとイタリアを中心とする国際同盟に軍事支援を要請した。ドイツ総統はこれを快諾。ドイツを筆頭とした国際枢軸軍は、国連を邪悪な侵略者として宣戦布告。国際枢軸陸海空軍の大部隊を派遣した。日本(内地、台湾)にも駐留していた枢軸軍は先立って国連軍の海路である東シナ海を封鎖し、韓国に上陸した国連軍を孤立させた。数日後の9月25日には釜山に枢軸軍が上陸。国連軍の勢力範囲をソウル近郊と全羅道、済州島に押し留めた。

第三次世界大戦への道[編集]

日韓の戦いから国際連合と国際枢軸の戦いに発展した第二次朝鮮戦争であるが、枢軸軍上陸以降は長らく両者の硬直状態が続いた。その間に中東での戦争勃発(第九次中東戦争)や、中国の日本領台湾に対する侵攻(台湾動乱)などによって後の第三次世界大戦へと発展していく。


当時の国際情勢[編集]

日本の韓国侵攻と同時に、韓国は国際連合国際枢軸に日本による不当な侵略を訴えた。国連では日本非難決議が行われ、日本に対して即時撤退を求めたが、日本はこれを無視。国際枢軸においても、常任理事国の全てが日本を支持した。国連加盟国のなかにも日本支持に回る国家も少なからず存在した。第二次大戦時の枢軸国を中心とするこれらの国家は国連を非難、これを脱退し、その後、国際枢軸に合流した。

記録映像[編集]

「第二次朝鮮戦争勃発」 pya!→http://pya.cc/pyaimg/pimg.php?imgid=47221 ニコニコ動画→http://www.nicovideo.jp/watch/sm5940984 「第二次大戦で枢軸国が全面降伏していた世界」と言う設定の世界観ながら、史実の第二次朝鮮戦争を基にして製作された映像作品。 背景となる世界情勢が上記の通り事実と全く違う為参考にはならないが、純軍事的な部分では史実と類似した部分も見受けられる。

関連項目[編集]